ダイレクト型自動車保険が好調持続で3メガ損保グループの代理店型やダイレクト型へと幅が広がる

　3メガ損保グループは代理店型、ダイレクト型と選択の幅が広がる自動車保険において若年層向けの保険料の安さと特徴的なサービスで、じわじわと拡大しつつあるダイレクト型（通販型）自動車保険。各社の業績や業界シェア率などについて現状を紹介する記事が掲載されていましたのでご紹介をしてみたいと思います。


ダイレクト型自動車保険が好調持続！
3メガ損保グループ、代理店型、ダイレクト型と幅が広がる保険選び
（ 2017/09/07保険スクエアbang! 自動車保険 ）
ガイド：竹下 さくら
　自動車保険の「参考純率」引き下げを受けて、3メガ損保グループ（東京海上ホールディングス、損保ジャパン日本興亜ホールディング、MS&ADインシュアランスグループホールディングス）では2018年中にも保険料を下げる方針であることが明らかになりました。
　とはいえ、保険料の安さでいえばやはりダイレクト型（通販型）自動車保険。代理店型と比べればまだ規模は小さいですが、業界シェア率も2015年度は6.2％から、2016年度は6.5％と拡大傾向にあり、ダイレクト型ならではのサービスも展開していることから、今後も好調が続くと予測されます。
　3メガ損保グループ、代理店型、ダイレクト型と選択の幅が広がる自動車保険。
自分にとって最適な保険をもう一度考えてみてはいかがでしょうか。

　若年層向けの保険料の安さと特徴的なサービスで、じわじわと拡大しつつあるダイレクト型（通販型）自動車保険。
各社の業績や業界シェア率など、現状を紹介します。

14年ぶりの「参考純率」引き下げ、3メガ損保グループも保険料を下げるなど対応
　2017年5月30日、損害保険各社によって運営される損害保険料率算出機構が、自動車保険の保険料の基礎となる「参考純率」を平均8％下げると発表しました。
　これは2003年以来、14年ぶりの引き下げで、自動ブレーキなど安全運転を支援するシステムを搭載したASV（先進安全自動車）の普及により、契約車1台あたりの保険金が減少していることが背景にあります。
　この参考純率引き下げを受けて、東京海上ホールディングス、損保ジャパン日本興亜ホールディング、MS&ADインシュアランス グループ ホールディングスの3メガ損保グループでは、2018年中にも保険料を2～3％程度下げる見通しです。
　しかし保険料の安さ、とくに若年層向けの保険料でいえば、ダイレクト型（通販型）自動車保険も見逃せません。
ダイレクト型は代理店型と比べて、店舗運営の経費などがかからない分、保険料が安いのが一般的です。
では、ダイレクト型の実績や業界シェア率は、現状どのように推移しているでしょうか。

正味収入保険料はダイレクト型がおおむね高い伸び率に
正味収入保険料とは、一般企業の売上高にあたります。
　まずは、代理店型とダイレクト型の実績を、最新の2016年度決算における正味収入保険料で比較してみましょう。

■主な代理店型自動車保険（3メガ損保グループ）の正味収入保険料（2016年度決算）

保険会社　　　　　　　　　　　　　正味収入保険料　　　　前年度比
東京海上日動火災
(東京海上ホールディングス)　 1兆4,218億7,600万円　　103.5％
損保ジャパン日本興亜
(損保ジャパン日本興亜
ホールディングス) 　　　　　　　　1兆777億4,900万円　　　100.7％
あいおいニッセイ同和損保
(MS&ADインシュアランスグループ
ホールディングス)　　　　　　　　　　　　　　　6,804億円　　101.3％
三井住友海上火災
(MS&ADインシュアランスグループ
ホールディングス）　　　　　　　　　　　　　　　6,541億円　　101.3％

■主なダイレクト型自動車保険7社の正味収入保険料（2016年度決算）

保険会社　　　　　　　正味収入保険料　　前年度比
ソニー損保　　　　　　897億4,600万円　　105.4％
アクサダイレクト　　　467億1,700万円　　114.3％
三井ダイレクト損保　370億4,900万円　　103.0％
SBI損保　　　　　　　　223億3,100万円　　96.8％
セゾン自動車火災　　283億7,700万円　　125.8％
イーデザイン損保　　254億2,400万円　　122.5％
そんぽ24　　　　　　　130億7,800万円　　　97.0％

　代理店型とダイレクト型の各社の正味収入保険料を見ると、3メガ損保グループというだけあって代理店型が圧倒的です。
　しかし前年度との比較では、ダイレクト型の方がおおむね高い伸び率となっており、7社のうちアクサダイレクト、セゾン自動車火災、イーデザイン損保の3社は、前年度比で2ケタ増と大幅な増収となっています。

ダイレクト型のシェアは拡大傾向、今後も続く見通し
　次に、代理店型とダイレクト型の業界シェア率を比較してみます。
2016年度における、自動車保険全体の正味収入保険料は4兆691億円。
そのうち3メガ損保グループが3兆8,351億9,200万円で8割以上を占めています。
残りが他の代理店型保険会社やダイレクト型です。
　一方、ダイレクト型7社の合計は2,627億2,200万円で、自動車保険全体に占める業界シェア率は約6.5％と1割に満たず、まだまだ小さいといえるでしょう。
　ただ、2015年度の業界シェア率は約6.2％に対し、2016年度は6.5％ですから、拡大傾向にあることがわかります。
ダイレクト型自動車保険では、保険料の安さだけではなく、契約者向けの各種サービスを拡充する動きが加速していることから、今後も拡大傾向は続く見通しです。

■サービスの本質が問われる時代に
　テレマティクスや自動運転などテクノロジーの発展により、今後も自動車保険の保険料は全体的に下がることが予測されます。
　保険料の安さだけで保険を選ぶ時代は終わりつつあると同時に、3メガ損保グループ、代理店型、ダイレクト型と選択の幅も広がっているのが現状です。
　補償やサービスの内容も吟味して、自分のカーライフに合った保険を選ぶことが求められているといえるでしょう。

※本記事は2017年9月1日時点での情報です。
※上記は概要を説明したものです。
引受保険会社により、商品名や補償内容等は異なりますので、ご契約にあたっては必ず「各社商品パンフレット」および「重要事項のご説明・契約概要のご説明・注意喚起情報のご説明」をあわせてご覧ください。
また、詳しくは「ご契約のしおり（普通保険約款・特約）」等をご用意していますので、取扱代理店または引受保険会社までご請求ください。
ご不明な点につきましては、取扱代理店または引受保険会社までお問合わせください。

竹下 さくら（たけした・さくら）
CFP（R）、1級ファイナンシャル・プランニング技能士
なごみFP事務所。
千葉商科大学大学院MBA課程（会計ファイナンス研究科）客員教授。
慶應義塾大学で保険学を専攻。
損保会社の営業推進部、火災新種業務部、生保会社の引受診査部等を経て98年独立。
講演・著作多数。
イー・ライティング・ドット・ジェーピー所属。